こんにちは!
今回は、「疾病」の日本三大をご紹介します。
疾病とは簡単に言うと病気のことですが、
三大疾病とは、日本人の死因の上位を占める病気のことをいいます。
今は健康でも、いつ病気になるかはわかりません。
万が一の時のために、保険には入っておいた方がいいのでしょうか。
今回も詳しく調べてみましたので、最後までお楽しみください。
では、まいりましょう!
日本三大疾病とは?
日本三大疾病(しっぺい)とはなんでしょうか。
世の中には数々の病気がありますが、
通常の病気と比べ死亡率が高いことから、
以下の3つの病気が「日本三大疾病」とされています。
・がん(悪性腫瘍/悪性新生物)
・心疾患(急性心筋梗塞)
・脳卒中
【がん(悪性腫瘍/悪性新生物)】
近年の調査では、生涯で「がん」にかかる確率は
2人に1人と言われるほど、一般的にも有名で、
身近な病気となってしまいました。
がんの種類で代表的なものとしては、
「胃がん」「大腸がん」「乳がん」「子宮がん」「肺がん」などがあります。
医学の進歩により、治療後、一定期間存命する患者の割合が増えるとともに、
長期にわたる治療、通院も必要となる病気です。
【心疾患(急性心筋梗塞)】
「心疾患」とは、心臓に起こる病気の総称で、
がんに次いで死亡率の高い病気と言われています。
種類には「狭心症」や「心筋梗塞」があり、
心臓へ血液を送る血流が悪くなることにより起こります。
突然の心疾患により亡くなってしまうケースもあり、注意が必要な病気です。
【脳卒中】
脳卒中は、脳の血管の詰まりや破裂が起こることで
脳へ血液がいかなくなり、脳の神経細胞が壊れてしまう病気です。
「がん」、「心疾患」に次ぎ死因の第3位となっています。
種類には「脳梗塞」「脳出血」「くも膜下出血」などがあります。
医療技術の進歩により、死亡率は低下しているようですが、
治療後も麻痺や高度な障害が残る場合があります。
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年齢別三大疾病の罹患率
日本人の死亡原因の上位を三大疾病が占めており、
その数を合わせると、なんと約50%を超えるそうです。
では、そもそもどの年代でかかりやすいのかみてみましょう。
厚生労働省による平成29年度の「患者調査」によると、
以下のようになりました。
【がん(悪性新生物)にかかった総数のうちの割合】
0~14歳 1%
15~34歳 3%
35~64歳 30%
65歳以上 64%
75歳以上(再掲)35%
【心疾患にかかった総数のうちの割合】
0~14歳 0.5%
15~34歳 1%
35~64歳 14%
65歳以上 83%
75歳以上(再掲)61%
【脳卒中にかかった総数のうちの割合】
0~14歳 0.1%
15~34歳 0.4%
35~64歳 14%
65歳以上 85%
75歳以上(再掲)63%
いずれの疾病も年齢が上がるとともに、罹患率が
上がっていることがわかります。
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保険は入った方がいい?
三大疾病は、その死亡率の高さ、また入院や治療により
医療費が高額になることから、
三大疾病向けに特化した保険が、各保険会社で用意されています。
生命保険文化センターによる『平成30年度「生命保険に関する全国実態調査」』
によると、ガン単体の保険に加入している世帯は62.8%と高く、
三大疾病向けの保険に加入している世帯も39.6%と、
少なくない数の世帯で、三大疾病への意識が高いことがわかりました。
いずれかの疾病にかかる確率は低くはなく、
また、どの疾病も入院や手術、また通院やリハビリなど、
長期にかけて様々な費用がかかる可能性があります。
そのような万が一の場合に、まとまった一時金や入院費がもらえる保険は助かります。
保険に加入するかどうかは、
万が一、病気になった場合のリスクをしっかり把握した上で、
自分に合っている保険があるのかどうかを調べることが必要です。
保険の種類
三大疾病向けの保険には、以下のような種類があります。
大きくは、以下の2つの保証が主となります。
・三大疾病一時金
→いずれかの病気で所定の状態になった時に、一時金としてまとまったお金が受け取れる
・死亡・高度障害保険金
→万が一亡くなったり、高度障害状態となった場合に保険金を受け取ることができる
また、メインで入られている保険に特約として付加できる保証もあります。
・三大疾病入院給付金
→三大疾病で入院した場合に入院給付金を受け取ることができる
・三大疾病通院給付金
→三大疾病で通院した場合に通院給付金を受け取ることができる
各保険会社により詳細は異なるため、
気になる保険がある場合は、各保険会社の詳細を比較してみてください。
まとめ
いかがでしたか。
三大疾病には、日常における生活習慣が原因で発症するものもあります。
食生活やストレスなど、自分で改善できるものは改善していくよう心がけましょう。
そして万が一の時に備えて保険に加入するかどうかも、
自分や家族の将来のためにじっくり考えてみてくださいね。